U-NEXT使ってる？ 視聴実績からコロナ禍のエンタメライフを振り返る

　USEN-NEXT GROUPの株式会社U-NEXTが運営する動画配信サービス「U-NEXT」は、近年の視聴実績を元に、自社サービスの利用実態を取りまとめました。

　2020年以降在宅時間が増えたことで、動画配信サービスの利用機会・視聴時間は増加傾向に。また、テレビでの視聴や、家族がそれぞれに自分の好きな作品を楽しめるよう複数アカウントを作成できる「ファミリーアカウント」の利用が増加するなど、コロナ禍で変化していくエンタメライフが明らかになりました。

巣ごもり需要と連動し、求められたステイホーム型エンターテイメント

　動画配信サービスは、新型コロナウイルスによる巣ごもり需要を受けて注目を集め、2020年以降は緊急事態宣言と連動し、家の中でも楽しめるエンターテイメントとして広くご利用いただきました。

　逆に、緊急事態宣言が解除された2021年10月以降、利用者数は減少傾向に転じるなど、在宅時間の長さや、世の中のニーズ・空気感を色濃く反映し推移してきました。

　なお、2021年に最も視聴者数が多かった日は、東京で開かれた「国際的スポーツ大会」の閉会式当日である9月5日（日）。開幕以降、世間の関心は“生で観戦できる国際的スポーツ大会”に注がれていましたが、閉会式終了とともに動画サービスへのニーズが急拡大したようです。

在宅時間の増加により、視聴時間も増加

　在宅時間の増加を受けて、視聴時間にも大きな変化が表れました。年間の平均視聴時間は、2019年→2020年で21時間（30％増）、2020年→2021年で14時間（15％増）増え、2021年は平均105時間に。コロナ以前の2019年と比較すると平均35時間増加しています。

　U-NEXTはラインナップが充実していることもあり、以前より映画ファンやアニメファンのような“ジャンルファン”が多く、他サービスに比べて視聴時間が長い傾向にありますが、在宅時間が増えたことで、さらに視聴時間が増えているようです。

リビング視聴が増えたためか“テレビ利用者”が急増

　在宅時間の伸びは、視聴デバイスにも大きな変化をもたらしました。家族揃ってリビングで、テレビの大画面での視聴機会が増えたためか、2020年のGWを境にモバイルやパソコンと併用する“テレビ併用”が急増。“テレビ利用者”は全体の約5割を占め、うち7割が“テレビ＋α”の複数デバイスを併用していることが明らかになりました。

　一方で、モバイルのみの利用者はコロナを機に激変し、全体の4割に。若年層の割合が高いデジタルサービスゆえ、そもそもモバイルファーストであること、自室にテレビやパソコンを所有していないこと、などの理由から依然利用割合は高いものの、移動時間の減少に加え、テレビとの併用利用の増加が大きく影響していると考えられます。

　1人あたりの視聴時間も利用デバイスごとに異なっており、TOP3は多い順に“テレビ＋パソコン＋モバイル”、“テレビ＋パソコン”、“テレビ＋モバイル”。逆にもっとも短いのは“モバイルのみ”という結果になりました。利用デバイス数が多いほど視聴時間が伸びる、また画面サイズが大きいほど視聴時間が伸びる、という仮説が結果に表れています。

複数アカウントを作成し、利用シーンに合わせて使い分け

　複数デバイスの利用が急増したことで、1契約で最大4つまでアカウントを作成することができる“ファミリーアカウント”の利用者割合も増加に転じました。

　家族でそれぞれに使い分けたい、視聴履歴やレコメンドを“自分専用”に設定したい、子ども用にペアレンタルロックのかかったアカウントを使用したいなどの理由から、在宅時間が増えた2020年5月頃から利用者割合が増加し、2021年末時点では46％が利用、平均1.52アカウントが活用されています。

さまざまな要因で、今後も大きな変革が予想される配信市場

　新型コロナウイルスを機に急速にデジタル化が進み、動画配信サービスの普及スピードは数年分前倒しされたと言われています。動画配信市場は2022年も、グローバルサービスが牽引するかたちでさらに拡大。各社が独占作品を投下し競争が激化する一方で、日本でも欧米同様、1人あたりの利用サービス数が増えていくと予想されています。

　また、アフターコロナで在宅時間が“コロナ以前”に近づいていく中で、ユーザー心理の変化も市場を大きく左右していくと考えられています。さまざまな外的要因はあるものの、U-NEXTは変わらず圧倒的なカバレッジを取りそろえつつ、“ここでしか観られない”作品や、“ここでしか得られない体験”をご用意してまいります。

　ユーザー動向をもとに変化するエンタメライフをとらえ、さらにお客様に満足いただけるサービスの実現に取り組んでまいります。ぜひご期待ください。

※GEM Partners調べ/2022年1月時点